ご注意事項

本書はUBS銀行が作成したものです。本書は情報提供のみを目的としたものであり、お客様に特有の投資目的、財務状況、等を考慮したものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。本書のいかなる部分についてもUBS銀行の書面による承諾なしにいかなる方法によっても複写または複製することを禁じます。 © UBS 2011 UBS銀行は全ての知的財産権を留保します。

UBSグループは日本において、 UBS銀行東京支店、 UBS証券株式会社、 UBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社それぞれにサービスを提供しており、独立した業務活動を行っております。また、 UBS銀行東京支店及びUBS証券株式会社がそれぞれ個別にウェルス・マネジメントサービスを提供しています。

外国為替先渡取引における先渡レートは、市場における直物（スポット）レート、市場におけるフォワード・ポイント、当社スプレッドを考慮して決定され、別途手数料をいただくことはありません。外国為替先渡取引は、対象となる2通貨間の為替レートや金利差の変動により、損益が変動し、損失あるいは元本超過損失（差し入れ担保額を超える損失）が発生するおそれがあります。通貨オプション取引に関し、プレミアムの受け渡し、権利行使による通貨の受け渡し以外に、お支払いいただく手数料・費用等はありません。通貨オプション取引では、対象となる2通貨間の為替レート、金利差、予想変動率(ボラティリティ)の変動により、損益が変動し、損失あるいは元本超過損失（差し入れ担保額を超える損失）が発生するおそれがあります。

外貨預金契約に関し、手数料はございません。預入時に他通貨から預け入れる場合、あるいはお受取時に他通貨に交換する場合には、本契約とは別に為替取引を行って頂く必要があり、その際には、為替手数料を含んだレートによることとなります。外貨定期預金には、為替変動リスクがあります。為替相場の変動により、お受取時の外貨金額を円換算すると、当初払い込み外貨金額の円換算額を下回る（円ベースで元本割れとなる）リスクがあります。

本書に記載されている資産クラスや商品群には、当行で取り扱っていないものも含まれています。

UBS銀行東京支店は、UBS証券株式会社より委託を受け金融商品取引仲介等業務を行っています。当該業務で取り扱う商品については以下のご注意をお読みください。

UBS証券株式会社における国内株式等の売買取引には、ウェルス・マネジメント部門のお客様の場合、約定代金に対して、最大 1.05％（税込み）（10,500円未満の場合は10,500円（税込み））、外国株式等の売買取引には、約定代金に対して最大1.3125％（税込み）（26,250円未満の場合は26,250円（税込み））の手数料が必要となります。但し、外国株式等の売買取引では付帯する執行条件により、1約定に付き別途1,500円（税込み）を追加で申し受けることがあります。インベストメント・バンク部門のお客様については、お客様ごとの個別契約に基づいて手数料をお支払いいただくため、手数料の上限額や計算方法は一律に定められておりません。また、外国証券の外国取引にあたっては、外国金融商品市場等における売買手数料及び公租公課その他の賦課金が発生します。株式は、株価の変動により、損失が生じるおそれがあります。外国株式は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。不動産投資信託は、組み入れた不動産の価格や収益力などの変化により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。 UBS証券株式会社において債券（国債、地方債、政府保証債、社債）を当社が相手方となりお買い付けいただく場合は、購入対価のみお支払いいただきます。債券は、金利水準の変動等により価格が上下し、損失を生じるおそれがあります。外国債券は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。UBS証券株式会社における投資信託のお取引には、直接的にご負担いただく手数料として申込手数料があり、申込代金に対して上限2.625%(税抜2.500%)です。受渡代金をファンド通貨以外で受払いされる場合の為替手数料は、受渡代金の上限1.00%です。間接的にご負担いただく手数料として運用報酬(信託報酬)があり、各ファンドの平均純資産額の年率2.34%(上限)（ファンドごとに異なりますので、各ファンドの目論見書または販売用資料をご覧ください。）およびその他費用がある場合があります。その他の費用は、保有期間等によりご負担が異なりますので、表示することができません。投資信託は組み入れた有価証券の価格や為替相場などの変化により価格が変動し、損失が生じるおそれがあります。

ここに掲載しております商品の中には、不招請勧誘が禁止されている商品も含まれます。また、商品の中には、お客様に適さないものも含まれる可能性があります。実際にご投資なさる場合には、お客様の知識、経験、財産の状況、及び投資目的に照らして、お取引をお断りさせて頂く場合もございますので、ご了承ください。