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| 当ファンドは、日経平均株価の変動に応じて償還価格等が決定されるユーロ円債を主な投資対象とします。
当ファンドの基準価額は組み入れられる有価証券の値動き等により変動しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。また組み入れた債券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。 【組入れユーロ円債の価格変動リスク】 ファンドはユーロ円債を主要投資対象とします。ユーロ円債は、金利および日経平均株価の変動等により、価格が変動します。 当該債券が値下がりした場合、ファンドの基準価額が下落する場合があります。また、日経平均株価の変動率とファンドの基準価額の変動率は異なります。 【組入れユーロ円債の発行体の信用リスク】 ファンドが主要投資対象とするユーロ円債の発行体の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等、債務不履行等が生じた場合、 または、それらが予測される局面となった場合には、当該債券の価格が大きく下落し、当該債券の利払いや償還金があらかじめ定められた条件で支払われない場合があります。 【組入れユーロ円債の流動性リスク】 ファンドが主要投資対象とするユーロ円債は、特殊な条件等が付されているため、残存期間中に一部売却する場合、 十分な流動性の下での取引が行われないため当該債券の価格が下落し、ファンドの基準価額が下落する場合があります。 【銘柄集中投資によるリスク】 ファンドは特定のユーロ円債を高位に組入れるため、複数銘柄に分散された投資信託と比べて十分な分散投資効果が得られず、当該債券の価格変動が当ファンドの基準価額に及ぼす影響が大きくなる場合があります。 【日経平均株価の構成銘柄入替えリスク】 日経平均株価の構成銘柄変更、株式市場自体の変化などにより、日経平均株価の指標性や価格変動性などが大きく変化した場合、 ファンドの基準価額に影響が及ぶ可能性があります。将来、日経平均株価が改廃される可能性もあります。 【途中換金に伴うリスク】 2007年7月31日から2007年9月28日までは、途中換金の受付は行いません。途中換金のお申込みは2007年10月1日以降から受付けます。途中換金の場合は信託財産留保額がかかります。 また、換金価額が元本を下回る場合があります。ご換金代金のお支払いは原則としてご換金のお申込日から起算して7営業日目からとなります。 |
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| 当ファンドのご換金時や保有期間中には以下の費用がかかります。 |
| [ 直接ご負担いただく費用 ] | |
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換金手数料 ありません。 |
| ● |
信託財産留保額 1口当たり50円 |
| [ 保有期間中に間接的にご負担いただく費用 ] | |
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信託報酬 元本総額の年0.903%(税抜年0.86%) |
| ● |
その他の費用 |
| 監査報酬、信託事務の諸費用(法定書類作成費等含む)、売買委託手数料は、間接的に信託財産中よりご負担いただきますが、 これらの費用は信託財産の規模、取引量等により変動しますので、事前に金額および計算方法を表示することができません。 | |
| ※ 受益者に直接および間接的にご負担いただく費用の合計額は、保有期間等により異なりますので、表示することができません。 | |
| ※ 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。 | |
| お申込みメモ (※当ファンドの募集は終了しております) | |||||||||||||||||||||||||||
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| 当ウェブサイトはUBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社(以下、弊社)により、本ファンドの情報提供を目的として作成されたものであり、 有価証券の取得の勧誘を目的とするものではありません。本ファンドのご購入に際しては、販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、 必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。当ウェブサイトに記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 当ウェブサイトに記載された市場やポートフォリオの見通し等は本資料作成時点での弊社の見解であり、将来の市場の動向等を保証するものではありません。 また、将来、予告無しに変更される場合もあります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。 |
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販売会社へのお問い合わせ
| 会社名 | 電話番号 | URL |
|---|---|---|
| 野村證券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第142号 (日本証券業協会、(社)日本証券投資顧問業協会、(社)金融先物取引業協会) |
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必ずお読みいただきたいこと
投資信託などの金融商品のご購入等にあたり必ずお読みいただきたい注意事項などを掲載しています。
ユービーエス・グローバル・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第412号
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