UBSグローバル・アセット・マネジメント - グローバルに培った革新性で、日本の運用ニーズにお応えします。
UBS (JP) Foreign Equity Fund

追加型/海外/株式

商品の特色 ファンド基準価額

当ファンドは、SMA(セパレートリー・マネージド・アカウント)に係る契約に基づいて、SMA取引口座の資金を運用するためのファンドです。
詳細については、野村SMAサービス内容説明書、パンフレット等をご覧ください。

※ 投資信託説明書(交付目論見書)は、販売会社にご請求ください。
販売会社 野村證券株式会社 www.nomura.co.jp
登録金融機関 関東財務局長(金商)第142号
加入協会:日本証券業協会、(社)日本証券投資顧問業協会、(社)金融先物取引業協会


ファンドの特色

1.  原則としてマザーファンド(注1)への投資を通じて、実質的にMSCI コクサイ(日本を除く世界)インデックス(注2)を構成する日本を除く世界株式市場における発行体の株式等に投資を行います。

市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし、アクティブ運用によりベンチマーク対比の超過収益の獲得を目指します。
(注1)ファンドは、「UBSグローバル株式(除く日本)ファンド・マザーファンド2006」受益証券を主要投資対象とします。なお、世界の株式等に直接投資することがあります。

(注2) MSCI コクサイ(日本を除く世界)インデックスは、日本を除く先進国で構成された株式市場の規模(時価総額)等を勘案してMSCI Inc.が開発した指数です。
MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスに関する著作権、およびその他知的財産権はMSCI Inc.に帰属しております。MSCI Inc.が指数構成銘柄への投資を推奨するものではく、MSCI Inc.は当指数の利用に伴う如何なる責任も負いません。MSCI Inc.は情報の確実性および完結性を保証するものではなく、MSCI Inc.の許諾なしにデータを複製・頒布・使用等することは禁じられております。

2.  ファンダメンタル・リサーチを重視したプロセスに従って、最適なポートフォリオの構築を行います。
3.  Aコース(為替ヘッジあり)とBコース(為替ヘッジなし)の2つのポートフォリオがあります。


ファンドの主なリスク

当ファンドは、主に世界の株式を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆様に帰属します。

当ファンドにかかる主なリスクは次の通りです。ただし、すべてのリスクについて記載されているわけではありません。

(1)株式投資に関する価格変動リスク

株価は、政治・経済情勢、株式の需給関係、発行企業の業績等を反映して変動します。また株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。また株式の発行企業の業績悪化や経営不安、倒産等に陥った場合には投資資金の回収が出来なくなる場合があります。

(2)外国証券投資に関するリスク(カントリー・リスク)

外国証券への投資には、当該国・地域の政治・経済および社会情勢の変化により混乱が生じた場合には基準価額に大きな影響を及ぼす可能性があります。

(3)為替変動リスク

外貨建資産を円換算ベースにした場合、その資産価値は為替レ-トの変動により影響を受けることになります。とりわけ為替ヘッジを行わないUBS海外株式ファンドB(SMA)においては、円と投資対象通貨との間の為替変動の影響を受けることになり、円高方向へ進んだ場合には基準価額が下落する要因となります。
また、UBS海外株式ファンドA(SMA)においても為替ヘッジを行うにあたり為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額が変動する要因となります。

(4)解約によるファンドの資金流出に伴うリスク

短期間に相当金額の解約申込があった場合には、解約資金を手当てするために保有証券を大量に売却しなければならないことがあります。その際には、市況動向や取引量等の状況によっては、保有証券を市場実勢から期待される価格で売却できないことがあり、その結果、基準価額が大きく変動する可能性があります。

(5)その他
(短期金融商品の信用リスク)

ファンド資産をコール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融商品で運用する場合、債務不履行により損失が発生する可能性があります。

(買付および換金申込に係る制限)

買付または換金の申込日が、ロンドン証券取引所もしくはニューヨーク証券取引所の休業日またはロンドンの銀行もしくはニューヨークの銀行の休業日と同日の場合には、当該買付または換金の申込みは受付けません。

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、買付および換金の申込みの受付けを中止することおよび既に受付けた当該各申込を取り消すことがあります。

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金請求には制限を設ける場合があります。


投資信託に関する一般的なリスク

1.  法令や税制が変更される場合に、投資信託を保有する受益者が不利益を被る可能性があります。

2.  信託財産の状況によっては、目指す運用が行われないことがあります。また、信託財産の減少の状況によっては、委託会社が目的とする運用が困難と判断した場合、安定運用に切り替えることがあります。

3.  証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化もしくは政策の変更等の諸事情により閉鎖されることがあります。これによりファンドの運用が影響を被って基準価額の下落につながり、その結果、投資元本を下回る可能性があります。

投資信託に関する一般的な留意事項

1.  投資信託は、預貯金または保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

2.  投資信託は、金融機関の預貯金とは異なり、元本および利息の保証はありません。投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。




ファンドの主な費用について

当ファンドのご購入時や保有期間中には以下の費用がかかります。
[ 直接ご負担いただく費用 ]
お買付時の申込手数料 ありません。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
[ 保有期間中に間接的にご負担いただく費用 ]
信託事務の諸費用(※)
信託財産の純資産総額に対して年率0.9765%(税抜0.93%)
信託事務の諸費用(※)
売買委託手数料等(※)
※信託財産の規模、取引量等により変動しますので、金額および計算方法を表示することができません。
その他の費用
信託財産の純資産総額に対して年率0.1%を上限とする額を、監査費用等および法定手続き等の費用等にかかる諸費用の合計額とみなして、間接的にご負担いただく場合があります。
受益者に直接および間接的にご負担いただく費用の合計額は保有期間等に応じて異なりますので、記載しておりません。
詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「手数料等および税金」をご覧ください。
お申込みメモ
設定日
平成19年10月30日

信託期間

無期限
決算
毎年2月25日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配
分配金額は毎決算時に分配方針に基づいて決定します。(自動けいぞく投資コースの場合は、原則として税引後、自動的に再投資されます。)

買付単位
1円以上1円単位(収益分配金を再投資する場合は1口単位)
換金単位
1口単位

買付・換金申込受付
原則として、毎営業日に買付換金のお申込みを受付けますが、ロンドン証券取引所もしくはニューヨーク証券取引所の休業日またはロンドンの銀行もしくはニューヨークの銀行の休業日には、お申込みを受付けません。

買付・換金申込価額
申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

委託会社、その他関係法人の概要
委託会社
UBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社

信託財産の運用の指図等を行います。

受託会社
中央三井アセット信託銀行株式会社

(再信託受託会社:日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社)
信託財産の保管・管理等を行います。
マザーファンドの
運用の委託先
UBSグローバル・アセット・マネジメント(UK)リミテッド

マザーファンドの運用の指図を行います。

販売会社

野村證券株式会社

当ファンドの募集・販売の取扱い等を行います。


当ウェブサイトのご利用にあたってのご注意事項

当ウェブサイトはUBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社(以下、弊社)により、本ファンドの情報提供を目的として作成されたものであり、 有価証券の取得の勧誘を目的とするものではありません。本ファンドのご購入に際しては、販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、 必ず内容をご確認のうえ、お客様ご自身でご判断ください。当ウェブサイトに記載された運用実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 当ウェブサイトに記載された市場やポートフォリオの見通し等は本資料作成時点での弊社の見解であり、将来の市場の動向等を保証するものではありません。 また、将来、予告無しに変更される場合もあります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。

UBS AG、UBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社、およびそれらの関係会社は、本ホームページの記述を通じてファンドの購入の推奨および勧誘を行うものではなく、 またファンドへの投資に関するアドバイスを提供するものでもありません。

関連情報

日本におけるUBSのアセット・マネジメント業務は、UBSグローバル・アセット・マネジメント株式会社で行っています。

投資信託などの金融商品のご購入等にあたり必ずお読みいただきたい注意事項などを掲載しています。

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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第412号
社団法人 日本証券投資顧問業協会会員、社団法人 投資信託協会会員、日本証券業協会会員

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